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世界3資産分散ファンド
追加型株式投資信託/ファンド・オブ・ファンズ

更新日:2017/8/28
特色 世界の株式、債券、リートに3分の1ずつ資産と通貨を分散投資。6月と12月にボーナス分配あり。(注)設定日は平成19年5月31日。
申込単位 1万口以上1万口単位
申込手数料 2.16%(税込み)
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金申込日の翌営業日の基準価額に対して 0.3%
信託報酬 純資産総額に対して年率1.2744%(税込み)
  • *「ドイチェ・好配当世界株式ファンド(適格機関投資家専用)」の受益権を投資信託財産の純資産総額の3分の1程度組入れて運用を行いますので、 当該ファンドの信託報酬は上記のようになります。なお、実質的な信託報酬は目安であり、「ドイチェ・好配当世界株式ファンド(適格機関投資家専用)」の受益権の実際の組入比率により変動します。
売買委託手数料 組入有価証券の売買に係る売買委託手数料
その他費用 監査費用(含む消費税)、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用、および受託会社の立替えた立替金の利息など。
信託期間 原則として無期限
決算日 毎月18日(休営業日の場合は翌営業日)
申込価額 申込み受付日の翌営業日の基準価額
委託会社 岡三アセットマネジメント株式会社
主なリスク
  • 株価変動リスク
    株価変動リスクとは、株式の発行企業の業績、株式市場の需給、内外の政治・経済情勢等を反映して、株価が変動するリスクを指します。株価変動は、基準価額の変動要因になります。
  • 金利変動リスク
    金利変動リスクとは、金利の変動によって債券の価格が変動するリスクを指します。金利の上昇により債券の価格は下落し、金利の低下により債券の価格は上昇します。金利変動は、基準価額の変動要因になります。
  • 不動産投資信託証券の価格変動リスク
    不動産投資信託証券の価格変動リスクとは、不動産投資信託の利益、不動産市場や経済 環境の見通し、市場での需給など複数の要因によって、不動産投資信託証券の価格が変動するリスクを指します。 不動産投資信託証券の価格変動は、基準価額の変動要因になります。
  • 信用リスク
    信用リスクとは、有価証券の発行体が支払不能や債務超過の状態になったとき、または、そうなることが予想されるときに、有価証券の市場価格が大幅に下落するリスクを指します。また、格付機関による格付が引き下げられることにより、有価証券の市場価格が下落する可能性もあります。このような場合、基準価額もその影響を受けて下落し、損失を被る可能性があります。
    短期金融商品に投資を行った場合には、債務不履行のリスクがあります。債務不履行の場合にも基準価額がその影響を受けて下落し、損失を被る可能性があります。
  • 為替変動リスク
    為替変動リスクとは、外国為替相場の変動により、外貨建資産を円換算した額が変動するリスクを指します。
    投資対象通貨に対して円高の場合は、外貨建資産を円換算した額が減少し、基準価額の下落要因となります。一方、投資対象通貨に対して円安の場合は、外貨建資産を円換算した額が増加し、基準価額の上昇要因となります。
  • カントリーリスク
    カントリーリスクとは、外国の政府または民間部門に対する債権が、債務国の外貨不足などの経済的要因、または政府の外国資産凍結などの政治的理由によって回収不能に陥る危険を指します。カントリーリスクが生じた場合には、その影響を受けて基準価額が下落する可能性があります。
  • 不動産投資信託証券のリスク
    ファンドが、投資信託証券を通じて投資する不動産投資信託証券には、主に次のリスクがあります。なお、記載したリスクは、不動産投資信託証券に関するすべてのリスクを網羅したものではなく、記載したリスク以外のリスクも存在します。
  • 価格変動リスク
    証券取引所等において不特定多数の投資家により売買されることから、不動産投資信託の利益、不動産市場や経済環境の見通し、市場での需給要因など複数の要因によって、市場価格は変動します。従って、元本が保証されている証券ではありません。
  • 業績悪化リスク
    投資家から集めた資金や金融機関等からの借入金等を不動産に投資して、不動産から得られた利益を投資家に分配(配当)する金融商品です。従って、不動産賃貸料の減少、不動産の売却損失の発生、借入金の金利負担の増加などにより、利益が減少する可能性があります。
  • 分配金(配当金)減少リスク
    利益の大部分を投資家に分配(配当)するなどの一定の要件を満たすことにより、法人課税が減免される等の税制上の優遇措置を受けています。従って、利益と分配金(配当金)との連動性が高く、利益が減少した場合には、分配金(配当金)も同様に減少する可能性があります。
  • 自然災害・環境問題等のリスク
    実物資産であるオフィスビル、商業施設、賃貸マンション等の不動産に投資を行うことから、地震等の自然災害、火災、環境問題等の予測不可能な偶発事象などにより、ビルや施設等が倒壊、毀損し、大きな損失を被る可能性があります。
  • 法律改正、税制の変更等によるリスク
    建築規制の強化、不動産にかかる税制の変更などにより、投資対象とする不動産の市場評価額が下落し、損失を被る可能性があります。また、不動産投資信託にかかる税制の変更等により、市場価格が下落する可能性があります。
  • 信用リスク・上場廃止リスク
    支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合には、市場価格が大幅に下落する可能性があります。また、証券取引所が定める一定の基準に該当することにより、上場が廃止される可能性があります。
  • 流動性リスク
    株式市場と比較した場合、証券取引所等に上場している銘柄数は少なく、上場銘柄全体の時価総額も小さいことから、市場価格が大幅に変動する可能性があります。
  • (注)ボーナス分配の有無および金額は運用会社の判断によります。
  • *当資料は投資信託の情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
  • *当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • *分配実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
  • *投資信託は株式・債券・REIT等の値動きのある証券等に投資します(外貨建て資産に投資する場合には、このほかに為替変動もあります。)ので、基準価額は変動し、元本が欠損する恐れがあります。
  • *投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • *投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたっては、投資信託説明書(目論見書)をお受け取りになり、内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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