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アジア・オセアニア好配当成長株オープン
追加型株式投資信託/ファンド・オブ・ファンズ

更新日:2017/9/21
特色 日本を除くアジア・オセアニア地域の好配当利回りの中から成長が見込める銘柄を中心に投資。3月と9月にボーナス分配あり(9月は200円)。(注)
申込単位 1万口以上1万口単位
申込手数料 3.24%(税込み)
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金申込日の翌営業日の基準価額に対して 0.3%
信託報酬 純資産総額に対して年率1.134%(税込み)
  • *実質的な信託報酬 純資産総額に対し年率1.728%(税込み)程度「PCAアジア・オセアニア好配当株式ファンド(適格機関投資家専用)」の受益権を高位に組入れて運用を行いますので、当該ファンドの信託報酬を含めた実質的な信託報酬は上記のようになります。なお、実質的な信託報酬は目安であり、「PCAアジア・オセアニア好配当株式ファンド(適格機関投資家専用)」の受益権の実際の組入比率により変動します。
売買委託手数料 組入有価証券の売買に係る売買委託手数料
その他費用 監査費用(含む消費税)、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用、および受託会社の立替えた立替金の利息など。
信託期間 原則として無期限
決算日 毎月10日(休業日の場合は翌営業日)
申込価額 申込み受付日の翌営業日の基準価額
委託会社 岡三アセットマネジメント株式会社
主なリスク
  • 株価変動リスク
    アジア(日本を除く)・オセアニア地域の株式は、株式発行企業の業績や信用状況、投資対象国の政治・経済情勢、株式市場の需給等を反映して、その株価が変動します。また、アジア(日本を除く)・オセアニア地域の株式市場は世界の主要な株式市場に比較して市場規模が相対的に小さく流動性に劣るため、株価変動が大きくなる可能性もあります。従って、当ファンドの基準価額は、株価変動の影響を受け、大きく変動する可能性があります。
  • 為替変動リスク
    外国の有価証券または外国の短期金融商品は外貨建てであり、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動リスクがあります。投資対象通貨に対して、円高の場合は外貨建資産を円換算した額が減少して、当ファンドの基準価額の下落要因となり、一方、円安の場合は外貨建資産を円換算した額が増加して、当ファンドの基準価額の上昇要因となります。
  • 信用リスク
    有価証券または短期金融商品の発行体が、支払不能や債務超過の状態になったときまたはそうなることが予想されるときには、有価証券の市場価格の大幅な下落や債務不履行により、当ファンドの基準価額が大きく下落し、損失を被る可能性があります。
  • 流動性リスク
    有価証券の時価総額が小さくまたは取引量が少ないとき、市況が急変したとき、市場における取引の中止または市場の閉鎖などの場合には、有価証券の売買価格が通常よりも著しく不利な価格となることや有価証券の売却ができなくなる可能性があります。また、上記の理由により、当ファンドが投資対象とする投資信託証券の取得または解約の申込みの受付が中止されることや、すでに受け付けた申込みが取り消される場合があります。このような場合には、当ファンドの基準価額が大きく下落し、損失を被る可能性があります。また、当ファンドの取得または解約の申込みの受付を中止することや、すでに受け付けた申込みを取り消すことがあります。その他、当ファンドの解約代金の支払いが遅延することがあります。
  • カントリーリスク
    外国の有価証券や短期金融商品に投資を行いますので、外国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受けて、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。一般的に、エマージング諸国の経済は、主要先進国の経済と比較して、規模や安定性等で脆弱な部分があります。また、政治・社会情勢等も不安定となる可能性があります。経済が混乱した場合や政治・社会情勢が不安定化した場合には、株式市場や外国為替市場が大きく変動し、その影響を受けることで、当ファンドの基準価額が大きく下落し、損失を被る可能性があります。
  • (注)ボーナス分配の有無および金額は運用会社の判断によります。
  • *当資料は投資信託の情報提供を目的として作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
  • *当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • *分配実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
  • *投資信託は株式・債券・REIT等の値動きのある証券等に投資します(外貨建て資産に投資する場合には、このほかに為替変動もあります。)ので、基準価額は変動し、元本が欠損する恐れがあります。
  • *投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • *投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたっては、投資信託説明書(目論見書)をお受け取りになり、内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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